転職を検討している医師の中には「医局や現職にバレずに、転職活動を進められるのだろうか」と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
医療業界は他業界と比べて人的ネットワークが狭く、ちょっとした行動や発信から転職活動が周囲に知られてしまうケースがあります。
しかし、いくつかのポイントを押さえれば、医局や現職にバレることなく転職活動を進めることが可能です。
本記事では、医師の転職活動がバレる主な原因やバレずに進めるための具体的な方法、円満退職を実現するコツなどを詳しく解説します。
＜本記事のまとめ＞
- 在職中の転職活動は職業選択の自由として法律上認められており、就業規則による禁止規定にも実質的な効力はない
- 医師の転職活動がバレる主な原因は「同僚への相談」「行動の変化」「医療業界の人的ネットワーク」「SNSや医師コミュニティでの発信」の4つ
- バレを防ぐには「職場のPCや携帯を使わない」「誰にも話さない」「面談を分散させる」「匿名対応の転職エージェントを使う」の4点を守る
- 万が一現職に知られても、転職活動を理由とした解雇は法的に無効
【前提】医師が在職中に転職活動をすることに問題はない
医師が在職中に、転職活動をすること自体は問題ありません。
日本国憲法第22条では「職業選択の自由」が保障されています。勤務と並行して次の職場を探す行為は、医師に限らずすべての労働者に認められた正当な権利です。
日本国憲法（昭和21年憲法）第22条第１項においては、「何人も、公共の福祉に反しない限り、居住、移転及び職業選択の自由を有する。」と規定されており、これは、職業選択の自由を保障しているものである。引用：憲法22条に規定する職業選択の自由について
仮に勤務先の就業規則に「副業の禁止」や「在職中の転職活動の禁止」といった条項が記載されていても、勤務時間外に行う個人的な転職活動まで制限することはできません。
同様に、退職を一定期間禁じる規定や退職時に違約金を科すような契約も、職業選択の自由を侵害するため原則として無効です。
転職活動は「バレたら罰せられる」ものではありません。転職活動バレに過度に怯える必要はないことを、まずは理解しておきましょう。
医師の転職活動がバレる4つの原因
医師の転職活動が現職や医局に知られてしまう主な原因を、以下の4項目から紹介します。
- 同僚や上司への「軽い相談」から広まる
- 日常的な行動の変化から察知される
- 医療業界の人的ネットワーク経由で伝わる
- SNSや医師向けコミュニティで所属や専門から特定される
1. 同僚や上司への「軽い相談」から広まる
医師の転職活動がバレる原因としてもっとも多いのが、信頼している同僚や先輩への「軽い相談」から広まることです。
「最近、転職を考えていて…」と何気なく口にした一言から、院内に噂が広まってしまうケースは少なくありません。
直接相談した相手に悪意がなくとも「◯◯先生が転職を考えているらしい」という噂が立てば、直属の上司や他部署にまで情報が伝わるおそれがあります。
現職に転職活動がバレたくない方は、内定が確定するまで直属の上司や部署仲間にいっさい話さないほうが良いでしょう。
不安や悩みを誰かに聞いてほしい場合は、利害関係のない転職エージェントなど、外部の専門家に絞って相談してください。
2. 日常的な行動の変化から察知される
日常的な行動の変化から、転職活動を察知される可能性があります。
たとえば以下のような行動は、周囲の医師やスタッフに違和感を与えやすいため、目立たせないように意識してください。
- 急に有給休暇を取得する頻度が増える
- 普段着ないスーツやジャケットを着てくる
- 院内の人目を避けて電話をしている
- ロッカーや机周りを片付け始める
こうした変化が重なると、勘の鋭い同僚は「転職活動中ではないか」と勘づきます。
面接や病院見学のスーツはできるだけ院内で着替えない、有給を取得する理由を分散させるなど、「いつも通り」を装う工夫が、バレを防ぐうえで重要です。
3. 医療業界の人的ネットワーク経由で伝わる
医療業界は他業界と比べて狭く、情報の拡散力も高いので注意してください。
日本の医療業界は、大学病院の「医局」を頂点に、地域の基幹病院や関連病院へ医師を派遣する独自のネットワーク構造を持っています。
そして、多くの勤務医は医局に所属しているか、過去に所属していた経歴を持っているのが特徴です。
そのため「◯◯先生がA病院に個人で直接応募した」という情報が、同門会の人脈を介して現在の勤務先であるB病院の上司の耳に届く、ということが起こり得ます。
個人で動けば動くほど、人的ネットワーク経由の漏えいリスクは高まります。特定を防ぎたいなら、匿名対応の転職エージェントを活用するのがおすすめです。
4. SNSや医師向けコミュニティで所属や専門から特定される
近年は、SNSや医師向けコミュニティでの発信が原因で身バレするケースも増えています。
たとえば、以下のような簡易的なプロフィールであっても、狭い医療業界では特定に至るケースがあるため、気をつけましょう。
- ◯◯科
- 30代
- 地方勤務
そのため、実名や勤務先が推測できる発信は控え、情報収集はあくまで匿名で行ってください。転職活動中はSNSでの発信自体を意識的に控えることも、転職バレリスクの低減につながります。
医師が転職活動を医局・現職にバレないように進める4つのポイント
具体的に転職活動をバレずに進めるためのポイントを、以下の4つ解説します。
- 職場のPC・メールアドレス・電話はいっさい使わない
- 現職の同僚や院内の人には絶対に話さない
- 見学・面談は休日や有給を分散して入れる
- 匿名対応のエージェントを使って転職活動をする
1. 職場のPC・メールアドレス・電話はいっさい使わない
求人検索やエージェントとのやり取り、応募書類の作成は、必ず個人のスマートフォンやPCで行ってください。勤務先のWi-Fiの利用も、なるべく避けるのが理想です。
職場のPCやメールアドレスは、管理者が履歴やメール内容を確認できる場合があります。そのため、履歴やメールを確認され、転職活動がバレる可能性があります。
また、転職エージェントを使っている場合は勤務中に電話がかかってくるのを避けるため、連絡を受ける時間帯や手段は事前にエージェントへ指定しておくのも重要です。
2. 現職の同僚や院内の人には絶対に話さない
院内の人間に転職活動の話をすることは、絶対にNGです。たとえ信頼している同期や面倒見の良い先輩であっても、転職活動が完了するまでは口外しないでください。
退職の意思を伝えるのは「内定が確定したあと」に、直属の上司に対して報告しましょう。先に同僚や先輩に話してしまうと、間接的に上司の耳に入り、トラブルの原因となります。
また、引継ぎの段取りについても、正式な退職表明をするまでは進めないほうが無難です。
3. 見学・面談は休日や有給を分散して入れる
病院見学や面談は、可能であれば休日や代休に設定してください。有給休暇を使う場合も、連続して取得するのは避け、時期を分散させるよう意識しましょう。
急にまとまった有給を取得すると、それだけで周囲に「何かあるのでは」と察知されてしまいます。
加えて、面談はできるだけ1日に集中させ、短期間で活動を終える工夫も有効です。長期にわたって有給を散発的に取得すると、違和感を生む原因になります。
4. 匿名対応のエージェントを使って転職活動をする
自分から直接、医療機関へ電話やメールで問い合わせる行為は、転職バレのリスクが非常に高くおすすめできません。医療業界の人的ネットワークを通じて、情報が伝わる可能性があるためです。
転職バレを防ぐ現実的な方法としては、匿名対応の転職エージェントを利用するのがもっとも安全です。エージェント経由であれば、応募先に対しても氏名や勤務先を伏せたまま条件交渉や面接日程の調整を進められます。
ただし、すべての転職エージェントが匿名対応をしているわけではありません。利用するエージェントは、必ず「匿名対応の可否」を確認したうえで選別しましょう。
医師の転職活動が現職に知られるとどうなる？
万が一、転職活動が現職に知られてしまった場合の影響や対処法について、以下3つの項目から解説します。
- 転職活動を理由にクビ（解雇）になることはない
- 在職中の退職は申し入れから2週間で可能
- 過度な引き止めへの対処法
転職活動を理由にクビ（解雇）になることはない
転職活動をしていること自体を理由として、現職を解雇されることはありません。
労働契約法第16条では、合理的な理由を欠く解雇は無効と定められています。転職活動は労働者に認められた正当な権利なので、それを理由とした解雇は不当解雇です。
第十六条 解雇は、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする。
引用：労働契約法 | e-Gov 法令検索
仮に解雇が認められる程度の合理性があったとしても、使用者は少なくとも30日前に解雇予告を行う必要があります。予告を行わない場合は、30日分以上の平均賃金を「解雇予告手当」として支払わなければなりません。
上記の理由から、注意深く転職活動を進めていれば、過度にバレを恐れる必要はないでしょう。
在職中の退職は申し入れから2週間で可能
退職そのものについても、法律で労働者の権利は手厚く守られています。
一般的な勤務医は、期間の定めのない雇用形態（無期雇用）です。民法第627条第1項では、無期雇用の社員であれば、退職の申し入れから2週間が経過した時点で雇用契約が終了すると定められています。
① 期間の定めのない雇用の場合（民法第627条第１項）
労働者には「退職の自由」がある。そのため、退職を希望する労働者は自由に退職することができ、退職の意思表示から２週間が経過すると雇用関係が終了（＝退職）する。
引用：労働相談Q&A｜２２．退職の自由
なお、有期雇用契約の場合は契約満了日まで勤務する義務があります。ですが、やむを得ない事由がある場合には契約期間中であっても退職可能です。
また、有期雇用契約の契約初日から1年が経過したあとは、やむを得ない事由がなくても退職できます。
病院側の就業規則で「退職は3ヶ月前までに申し出ること」と定められていても、法的な効力の優先順位は「民法＞就業規則」となります。「人手不足だから辞めさせない」「規則違反だ」といった病院側の過度な引き止めには、法的な強制力はありません。
ただし円満退職を望むのであれば、現実的には1〜3ヶ月前には退職の相談を始めるのが望ましいでしょう。1ヶ月以上の準備期間があれば、カルテの整理や後任への引き継ぎを十分に行えます。
過度な引き止めへの対処法
退職の意思を伝えたあとに、過度な引き止めや嫌がらせを受けた場合でも、落ち着いて対処しましょう。退職の権利は法律で守られているため、毅然と対応することが重要です。
そのためにも、まずは転職先を確定させておきましょう。次の勤務先が決まっていれば、現職側も大抵は引き止めを諦めざるを得ません。
それでも引き止めが続く場合は、以下のような対処を行うのがおすすめです。
- 退職届を「内容証明郵便」で送付する
- 違法な引き止めである場合は、労働組合や労働基準監督署への相談を行う旨を伝える
- どうしても話が進まない場合は、弁護士付帯の退職代行サービスを活用する
あまりに過度な嫌がらせを受けるようであれば、弁護士への相談など法的な対処も視野に入れましょう。
医師がバレずに円満退職するためのコツ3選
医師がバレずに円満退職するためには、以下3つのコツを押さえておきましょう。
- 退職の意思表示は内定確定後に行う
- 繁忙期の退職は避ける
- 引継ぎやカルテ整理を丁寧に進める
1. 退職の意思表示は内定確定後に行う
退職の意思表示は、必ず転職先の内定が確定してから行いましょう。
また、最初に退職の意思を伝える相手は、直属の上司です。先に同僚や先輩へ伝えると、上司より先に噂として広まってしまい、円満退職が難しくなります。
医局に所属している場合は、直属の上司の次に医局長・教授へと、順序立てて報告するのがマナーです。順番を誤ると、それだけで角が立ち、円満退局が困難になります。
退職理由は前向きかつ簡潔にまとめ、現職への批判や不満は口にしないように心がけてください。
2. 繁忙期の退職は避ける
医療現場の繁忙期と退職時期が重なると、引き継ぎや後任の補充が間に合わず、現職に大きな負担をかけてしまいます。
可能であれば、以下の時期は退職を避けるよう調整しましょう。
- 年度末・年度始め（3〜5月）：新任医師の受け入れや人事異動が重なる時期
- 冬季（12〜2月）：感染症が流行しやすく、外来・入院ともに業務量が増加する時期
加えて、後任の補充や引き継ぎ期間を見越し、退職時期は余裕を持って伝えることが大切です。
ただし、どのような事由であっても不当な引き止めに応じる義務はありません。法的に認められた範囲のなかで、現職の状況に配慮しつつ着地点を探ってください。
3. 引継ぎやカルテ整理を丁寧に進める
医師の退職に伴うトラブルでとくに多いのが、カルテ記載の不十分さと患者への説明不足です。
「エムステージエージェント」の調査によれば、60.9％の医師が後任からの引継ぎに不満を感じた経験があると回答しています。
Q：異動や退職をする方からの引継ぎで、不満を感じたことはありますか？
中でも多くの後任医師が困っているのが「カルテ記載が不十分なこと（回答数：147）」であり「引継ぎ自体が無かった（回答数：53）」という声も少なくありません。
よって「立つ鳥跡を濁さず」の精神を徹底し、余裕を持って計画的に引き継ぎを進めることで、円満退職を実現しやすくなります。
とくに外来や受け持ち患者については、後任医師がスムーズに診療を引き継げるよう、カルテへの情報整理と患者本人への説明を丁寧に行ってください。
医師の転職活動がバレないか不安な方からよくある質問
転職活動中の医師から寄せられる代表的な質問にお答えします。
転職活動してるか聞かれたら何と答えればいい？
院内で「転職活動しているの？」と直接尋ねられても、認める必要はありません。
具体的に面談や応募が進んでいる段階であっても、退職が確定するまでは認めないことが、バレを防ぐうえで重要となります。
ただし、明らかに焦った様子で全否定すると、かえって怪しまれます。「知人と最近の医師の働き方について情報交換していた」程度の、当たり障りのない返答に留めるのがコツです。
医師の転職で内定キープできる期間は？
医師の転職における内定保持期間は、通常は数ヶ月〜半年程度、地方や条件次第では1年以上待ってもらえるケースもあります。
医師の転職は他業界と比べて特殊で、採用側も「退職や引継ぎに時間がかかる」ことを十分に理解しています。そのため、入職時期について焦らずに調整できるケースが多いのがメリットです。
とくに医師不足が慢性化している地方の医療機関では、入職時期について寛容な対応を取ってくれる病院も多くあります。
ただし、内定をキープしてもらうためには、現職を辞める時期を明確に伝えることが前提条件です。転職エージェントを通じて相談すれば、入職時期の調整に関しても、医療機関側と交渉しつつ進められます。
【まとめ】医師の転職活動はバレずに進められる｜不安なら匿名対応の「エムステージエージェント」へ
医師の転職活動は、ポイントさえ押さえれば医局や現職にバレずに進められます。
転職活動がバレることの多くは、本人の不用意な行動や発信が原因です。以下の4点を意識しつつ、転職活動を進めましょう。
- 同僚に話さない
- 日常的な行動を意識する
- 人的ネットワーク経由でバレるリスクを理解する
- SNSでの発信を控える
また、匿名相談に対応した転職エージェントを活用すれば、現職にバレるリスクを最小限にして転職活動を進められます。
「エムステージエージェント」では匿名でのご相談に対応しており、医師の方々一人ひとりのご状況に寄り添いながら、医局・現職に知られない形での転職活動をサポートしています。
医局からの転職支援も多く経験しているコンサルタントが全国に在籍しているので、転職を検討されている先生はぜひ以下のフォームからご相談ください。
